米国ETFの買付手数料無料｜楽天・SBIの条件と残る費用

2022年5月7日2026年10月11日

2026年10月11日更新：制度・商品条件を公式資料で見直しました。図表の基準日と計算条件は、それぞれの箇所に記載しています。

買付手数料無料の米国ETFは、取引費用を抑える選択肢です。ただし、購入の手数料が無料でも、保有中の経費や為替、売却などの費用までなくなるわけではありません。

無料プログラムの対象を確認する

楽天証券は米国上場ETF15銘柄の買付手数料無料プログラムを案内しています。対象は公式の最新一覧で確認します。旧版の2022年の共通銘柄表を、現在の楽天・SBI両社に共通する固定一覧として使いません。

SBI証券も選定した米国ETFの買付手数料無料を案内しています。個別銘柄、口座、取引コース、注文方法で条件が異なるため、購入する銘柄の最新条件を確認します。キャンペーンと恒常的なプログラムも別です。

楽天証券は、NISA成長投資枠での海外ETFの取引手数料を、この15銘柄のプログラムとは別に無料と案内しています。NISAの対象と取扱いを確認する必要があります。

「通常手数料が0.495％だから全員いつもその額を払う」という旧版の説明は改めます。上限、無料条件、コース、期間限定施策を含む現在の料金体系で確認してください。

ETFそのものの経費率、売買価格の差（スプレッド）、円と外貨の交換、売却時の条件や現地費用、税などは別です。経費率は市場での注文手数料と違い、ファンドの運用に関わる費用です。

買付時に手数料相当額が一時的に拘束され、後から解除されるなどの取扱いもあります。「無料だから注文時にもその資金が不要」とは限りません。公式の注意事項まで確認します。

投資先の地域・業種、分散、レバレッジ、分配方針、流動性を先に見ます。無料で買えるという理由だけで、目的に合わない高配当商品や特定業種の商品を加える必要はありません。

同じ指数へ投資する国内投信の金額積立と比べる場合は、実質費用と管理のしやすさも確認します。

制度・商品情報は2026年10月11日に確認しました。目論見書の使用開始日と、図表の計算条件は各箇所に記載しています。

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