2026年10月11日更新：制度・商品条件を公式資料で見直しました。図表の基準日と計算条件は、それぞれの箇所に記載しています。
毎月の分配金が多いことと、資産全体が同じ率で増えることは別です。QYLDとXYLDを考えるときは、分配金、保有価額、カバードコールの仕組み、税の区分を分けて確認します。
カバードコールは、上昇余地を一部と引き換えにする
QYLDはNASDAQ100、XYLDはS&P500に関する株式等を持ち、その指数のコールオプションを売る戦略です。オプションを売る収入を得る一方、株式だけを持つ場合の上昇余地を制限することがあります。
受け取るプレミアムがあるから、どんな下落でも元本が守られるわけではありません。株式の下落は残り、上昇相場では通常の指数商品に追随しない場合があります。
分配率とトータルリターンは別
Global Xの公式表示には、直近12か月の分配額を使う比率と、最近1回の分配を年率換算した比率があります。いずれも将来の分配の保証ではなく、トータルリターンそのものではありません。
分配金を含めた成績を比較するなら、同じ期間・通貨で、再投資の有無、基準価額か市場価格か、税・費用を確認します。価格だけが下がったこと、分配率が高いことのどちらか一方だけで優劣を決めません。
Return of Capitalの解釈に注意
米国の資料では、分配にReturn of Capital（ROC）が含まれると推定される場合があります。19a Noticeの推定と、年度末の税務上の確定区分も同じとは限りません。
米国の税務分類を、そのまま日本の投信の元本払戻金（特別分配金）や非課税扱いへ置き換えません。日本居住者の実際の取扱いは、証券会社の支払通知や税務資料で確認します。ROCがあることだけで「必ず詐欺的なタコ足」、ないことだけで「資産は確実に増える」とは結論付けません。
見るべきは、分配後も含めた家計の資産
仮に購入時100、受取分配10、期末の保有価額85なら、売買・税などを無視した合計は95で、利益10とはいえません。再投資した場合は、その時点の価格と口数も考慮します。これは仮定例で、QYLD・XYLDの実績ではありません。
現行の総経費率は、2026年10月11日に確認した公式表示でQYLD・XYLDとも年0.60％です。売買、為替、税も別です。毎月使う現金が欲しいのか、長期の総資産を増やしたいのかを整理します。
過去の結論を現在のランキングにしない
旧版の2022年までの比較や分配内訳は、当時の記録です。最新の比率や長期保有の一般結論として使わず、現行の目論見書、総合リターン、税務資料を確認します。高い分配率だけで老後資金の必要額を逆算しないことが大切です。
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参照資料・確認日
制度・商品情報は2026年10月11日に確認しました。目論見書の使用開始日と、図表の計算条件は各箇所に記載しています。
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