仕事がキツい、嫌な上司がウザい、思ってた仕事と全然違う、給料が少な過ぎる
仕事に対する不満は多くの方が抱えながら、それを飲み込んで働いているのが日本です。
それぞれの置かれた環境や立場が違い過ぎるので、そのことについての解決策やアドバイスを個別にここで行うことは出来ません。
しかし、そんな環境から好きな時に脱する事が出来るように備えるべき事はお伝え出来ます。
この記事では、仕事を辞める選択肢を広げるために、家計の整理、投資、副業をどう組み合わせるかを考えます。
どれか一つで簡単に解決する話ではありません。体調や職場の問題が大きい場合は、お金の準備と、休職・配置転換・転職などの対応を分けて考えてください。

- 投資家・個人事業主・医学博士
- 投資歴17年 (学生時代から)
- レバナス(為替ヘッジなし)とFANG+をメインに積立中
- 地銀→野村證券→ネット証券
- FIRE済み:好きで働いてます
これから独立したい方にも、今の仕事を続けながら備えたい方にも、必要な資金を数字にすることが役立ちます。
或いは、今後独立したいという意気込みや転ばぬ先の杖として読まれているのであれば将来は大変有望です。
楽して稼ぐ、不労所得で生きていく、そんなボヤっとしたイメージでここに辿り着いた方も含めて、これからの生活を守るための施策を教えます。


さっさと方法が知りたい人は、獲得方法にジャンプ
仕事を辞める自由の獲得手段の種類
仕事を辞める事を前提にお話ししていきます。
辞めたい、という事はまだ辞められないという事だと思います。
覚悟や周囲との関係だけでなく、生活費、家族の支出、社会保険など、経済的な理由があるかもしれません。
ここでは経済的な理由に対処するための情報をお伝えしたいと思います。
FIREする


仕事を辞める自由はFIRE(Financial Independence, Retire Early)と呼ばれ、米国を発祥として近年若者に大人気の生き方の一つです。
リタイアしてボーッと生きるのではなく(それも良いですが)、しがらみを考えずに好きなことに没頭出来ることが狙いの概念です。
- ひたすらゲームをする生活
- 旅行三昧の生活
- 趣味に没頭する生活
- 農業や釣りなどで美味しい物を追求する生活
FIREするためには何が必要でしょうか?
よく知られた目安に、退職時の資産の4%を初年度に取り崩し、その後の金額を物価に合わせて調整する考え方があります。毎年の残高の4%を取り崩す方法とは異なります。
いわゆるトリニティ研究は、過去の米国の株式・債券等を使った条件付きの検証です。日本の税金、為替、50年以上の早期退職、レバレッジ投信まで無条件に安全とする研究ではありません。
投資と取り崩しについては以下の記事を参考にされると分かりやすいと思います。
年間400万円を初年度に使い、初年度取崩率を4%と置けば、計算上の元本は1億円です。ただし、税金、社会保険、臨時支出を含む支出額を先に確認する必要があります。
1億円があれば毎年400万円の利益が自動で入るという意味ではありません。値下がりした年にも売却が必要になる場合があり、元本は増えることも減ることもあります。



いやいや、1億とかあったら最初から苦労しないよ。。。
誰もがそう言います、そしてもっともな話です。その指摘は至極真っ当。
ではどうやってそれだけの資産を作れば良いのか、、、資産家に生まれでもしなければ不可能ではないだろうか。。。
必要資産額が大きすぎるなら、利回りを高く設定する前に、支出、働き方、退職時期を見直します。
国や地域にかかわらず、家計と投資の経験は人によって違います。「米国では全員が投資を理解し、日本人だけができない」という旧版の説明は適切ではありません。
現金をどれだけ持つかは、収入の安定性や使う時期で変わります。
- 投資は怖い
- 投資で儲けるのは難しい
- 勉強している時間は無い
- どうせ損するから勉強するだけ無駄
借入れや近く使うお金まで株式へ回す必要はありません。



預金には、相場が悪いときでも予定された支出を払う役割があります。
投資額の上限を先に決めると、相場が良いときに家計の予備資金まで投入することを防ぎやすくなります。
給与がなくなった場合に何か月生活できるかを、現金と投資資産を分けて確認しましょう。



ちょっと待って、投資に回せる“残り”なんてお金の余裕はそもそも無いよ。。。



余剰資金がない場合には、投資より先に収支の安定が課題です。無理に積立額を作るために借り入れる必要はありません。
使う金額を下げる、収入源を増やす、働き方を変えるなど、本人が調整できる項目から考えます。
投資の利益は不確実です。積立額を変えることと、将来の利回りを高く見積もることは、同じ準備ではありません。
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不労所得を確保する


・純粋に1億円の資産を築くのが難しい場合
・投資で運用する期間を確保出来ない場合
そんな時に有効なのが給料以外の収益を得ることです。
さらに望ましくはそれが、
・まだ辞める前の仕事の合間に出来る
・継続可能
であることです。
副業の可否や届出は勤務先の規程によります。労働時間、秘密情報、利益相反にも注意し、今の仕事や体調に支障がない範囲で検討します。
不労所得と呼ばれる収入にも、元手、維持管理、過去の作業、リスクが伴います。
好きな仕事なら負担を軽く感じることはありますが、好きであることと、収益が安定することは別です。
YouTuberやスポーツ選手、芸能人は皆さんの憧れでもあり、自分の仕事と比べて楽そう・楽しそうと思っていたりしませんか?
もしかしたら本当にそうかも知れませんが、殆どの人にとってそんな事は全く無いでしょう。
・YouTuberが楽して動画再生だけで食べていけるでしょうか。
・誰もが何の努力やプレッシャーも無しに大谷翔平選手のような活躍を続けられるでしょうか。
・昼夜関係なく収録に追われ、ネタ探しに奔走し、エゴサーチに悩まされる生活が受け入れられるでしょうか。
本質的な事は『仕事が苦になるかどうか』です。
私のような科学者・研究者は周りから見れば毎日研究室に籠もって遅くまで実験や論文ばかり、大変そうと思われがちです。
しかし当の本人はそれを好きでやっており、むしろ遊びや趣味に近いのです。
ゲームに夢中になる感覚に近いほど、自分で楽しめる仕事もあります。私にとって研究はその一つですが、楽しくても責任や作業がなくなるわけではありません。
不動産の賃貸も、取得費、空室、修繕、管理などを考える事業です。「持っているだけで必ず利益が出る」とは考えない方がよいでしょう。
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サイドFIREする
とは言っても、1億円の資産を形成することも、がっつり副業で稼ぐこともいきなりは難しいかも知れません。
そこで次に考えられるのがこのサイドFIREという考え方です。
例えば資産5,000万円と月10万円の副業収入を置けば、必要額を考える計算はできます。ただし、その収入と運用益が毎年続くとは限りません。
5000万円の4%で年間200万円、副業収入で年間120万円、合計で年間320万円です。
課税口座の売却では、売却代金すべてに約20%がかかるわけではありません。一般には取得費等を差し引いた譲渡益が課税の対象です。NISAの非課税対象や外国税などは別に確認します。
副業の所得区分は実態で判断します。開業届を出せば必ず事業所得となり、青色申告の控除を使えるわけではありません。帳簿、申請、申告の条件を確認してください。



税金の話とか難しいことは分からないよ。。。
というあなた、私がここで伝えたいのはそこです。



税金や社会保険は、退職後の手取りを考えるうえで欠かせません。分からない点を具体的に書き出し、税務署や自治体、専門家へ確認しましょう。
本当にFIRE、サイドFIREしたいのなら、お金の勉強をすることを決して避けないで下さい。
開業は節税だけのために決めるものではありません。顧客、売上の見込み、必要経費、続けられる時間を確認してから判断します。
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仕事を辞める自由の獲得方法


手段の種類を見てきましたので、実際にそれを実行する方法について紹介します。
FIREするための資産運用
退職前に、毎月の収支と、収入が途切れた場合の支払いを点検しましょう。
給料は上がらず、
社会保険料は増加し、
寿命は延び、
高齢化社会はますます進んでいきます。
頭では分かっていても、どこか遠い将来のことでまだ時間に余裕があるような気になっていませんか?
投資で資産を築くために最も重要なのは時間です。
一日でも長い運用期間を確保することに敏感になって下さい。
やることは簡単です。
5つのステップで構成されていますが、分からないステップがあればそれぞれの詳細を説明した記事がありますので参照して下さい。
今すぐ全てを把握しなくても大丈夫です。
考えても、勉強しても、『来週からはじめよう』と面倒なことを後回しにするのが人間です。
証券口座の開設を急ぐより、まず自分の支払いと、値下がりに回せる資金の範囲を把握してください。
少額でも意味はあります、狼狽売りをしないなどの基礎を身に付けられるからです。
値動きに慣れても、生活防衛資金以外をすべて投資に回す必要はありません。近く使う資金を別に確保し、収入が減っても続けられる額を考えます。
積立の自動化は管理を助けますが、支払いに不足が出る設定は避けます。収支が変わったら積立額を下げたり、一時停止したりして構いません。
入金額だけを増やすのではなく、生活に必要な残高を保つことも管理の一部です。
レバナスやUSA360のように、先物を利用する商品もあります。ただし、それらを選ぶことがFIREに必要な条件ではありません。
預金と投資信託は役割が異なります。2022年当時の低い預金金利の記載を、現在の商品の比較や、預金を持つべきでない根拠には使いません。
そのためにはどのような商品があるのかをまず知ることが必須です。これくらいのことは知っておいた方が良いでしょう。
積立投資が重要なことはSTEP1でも分かると思いますが、これをルールとして固定し、次の(最終)ステップの取り崩しを開始するまでは可能な限り継続します。
長期間に分けて購入しても、元本割れや大幅下落のリスクは残ります。特に日次レバレッジ商品は、長く保有すればリスクが消える仕組みではありません。
保有期間だけで投資と投機を区別せず、投資対象、資金計画、価格変動、借入れを含めて判断します。
取り崩しを始めるときは、定額、定率などの違いと、相場が下がった年の対応を決めておきます。
4%という数字をそのまま自分の資産へ当てはめるのではなく、保有資産、期間、支出の調整余地に合うかを確認してください。
投資の勉強は大変そう、と感じたでしょうか。
基礎中の基礎が身についていないと分からない内容も確かにあります。
高校での投資教育の開始は2022年度ですから、それ以前の世代はそもそも教育の場で周知される機会が無かったので仕方がない部分もあります。
今さら聞けないし、詳しい人も周囲にいない、というケースも少なく無いでしょう。
そのような方々のために、無料で相談出来るサービスツールがいくつもありますので、試してみるのも良いかもしれません。
無料相談や当サイトの紹介にも、商品販売や広告報酬が関わる場合があります。相談料だけで中立性を判断せず、報酬の仕組みと提案内容を確認してください。


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ストック型収入源を作る


収入源を作る場合も、作成時の労力や維持費、成果が出ない可能性を先に考えます。
資産運用を元に不動産所得などを形成する事はもちろん可能です。
しかしここではFIRE/セミFIREが目的のため、敢えて“半”不労所得を得る身近な方法を紹介します。
ストック型収入を作るとは、一度作れば継続的にお金を生む収益源を作る事です。
これに限らず、それぞれのスキルや性格に合ったビジネスモデルを選択することが重要です。
投資と同じく継続することが最も重要だからです。
記事は継続して読まれることもありますが、情報の更新やリンクの点検は必要です。一度作れば必ず大きな収益が続くわけではありません。
中でも最も参入ハードルが低いと考えられるのがブログです。
・ほとんど初期費用がかからない
・完全に自分のペースで進める事が可能
・いつでもやめられる
・ネット上には経験者のノウハウが溢れている
取り敢えずやってみる、という事を一番お勧め出来るストック型収益源です。
そして何より、失敗してもビジネスに重要なスキルが残る事が重要です。
ライティング、マーケティング、Webについて否が応でも学びますので、それは必ず将来の糧になるでしょう。
また自身のドメインを持つ事はそれ自体が貴重な財産です。
とにかくまず初めてみましょう。
すぐ動ける人と動けない人は、成功までの距離が全然違います。
サイドFIREする方法
ここまで来ればもうお分かりだと思います。
大事なのは積立投資と副業を続ける事です。



冒頭で紹介した投資と副業が大事という結論に納得して頂けたでしょうか。
固定費の見直しや給与の改善も、有効な選択肢です。本人が続けやすい方法を組み合わせましょう。
今の家計に余裕がないときは、投資よりも支払いと収入の安定を優先して構いません。
副業と投資を組み合わせ、今の仕事ではなく給料が少なくてもやりたい仕事をやる、それがサイドFIREです。
残業もなし、自分のペースで働ける仕事も沢山あります。
短時間の仕事を組み合わせる場合も、収入が減る月や社会保険の負担を含めて、家計が回るかを確認します。
まずは副業と投資の組み合わせの力を体験してみましょう。
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仕事を辞める前に備える家計・投資・副業:まとめ
この記事で紹介した投資と副業を出来るだけ多くの人が実践する事で、日本全体が大きく変わる可能性すら秘めていると言えます。
結果には本人の事情と市場環境が影響します。始めれば誰でも同じ時期に働く自由を得られるとは限りません。
他人の到達額や国全体の比較より、自分がいつ、いくら必要になるかを確かめましょう。
格差を是正するためにできる事は多々あるとは思いますが、実は国も必死なのです。
・副業解禁
・2022年4月から高校で金融教育
・iDeCo
・NISA
公的な制度で受け取れる金額も確認し、不足する部分をどの収入と資産で補うかを考えます。
このブログにはそれを助けてくれる情報をまとめています。
退職前の一年を仮計算してみる
毎月の生活費だけでなく、住民税、健康保険、年金、住居費の更新、家電の買替えなどを年単位で並べます。会社員の給与明細から消えていた支払いが、退職後に自分へ届くこともあります。前年の所得の影響を受ける負担と、退職後の収入を同じ一年に混ぜないようにしましょう。
副業の売上が半分になり、投資資産が30%下がった年でも支払えるかを確認します。厳しい条件で不足するなら、現金を増やす、退職を遅らせる、働く時間を残すなど、変更できる点を先に決めます。相場が上がるまで何もしない、という計画より具体的です。
取り崩しの原典はAAII掲載のCooley・Hubbard・Walz(1998)。課税は国税庁の株式等の譲渡所得、副業は事業所得・経費・青色申告の確認点で整理しています。2026年10月16日見直し。















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