LINEアプリだけで投資が完結する、日本人に最も馴染みのある投資の窓口と言えるかもしれません。
2022年3月時点で、20代から30代を中心に口座開設が急速に進み、100万口座を突破しています。
しかし圧倒的な2強、楽天証券とSBI証券に比べてその使い勝手はどうなの?
と疑問に思う方もいるでしょう。
当サイトではレバナスをよく取り上げますので、それを例に解説します。
少なくともレバナスを積み立てる上では大きな問題はありません。
とにかく投資を始めるハードルが低いことが今の日本人には大切ですので、若いうちに資産形成を経験するには最適な証券会社候補となるでしょう。
投資が出来ないと、既に貧困国となっている日本の将来を安心して生き抜くことは出来ません。
この記事では、LINE証券を使って本格的に投資を始めてみたい方のために、FIRE済みの投資家が今すぐ役立つ情報を解説します。
- 投資家・個人事業主・医学博士
- 投資歴15年 (学生時代から)
- レバナス/USA360/3倍ETFをメインに積立中
- 地銀→野村證券→ネット証券
- FIRE済み:好きで働いてます
LINE証券でレバナスを積み立てられる
LINE証券では2020年10月12日より、大和レバナスの取り扱いを開始しました。
購入手数料は無料で、毎月1,000円から積み立てが可能です。
※ 楽天証券やSBI証券でも購入手数料はかかりませんし、100円から積立が可能です。
レバナスを長期に渡って積み立てたらどうなるのか、については以下の記事を参考にされて下さい。
単なる価額の推移ではなく、『積み立てた時』の資産の推移を知ることが出来ます。
レバナスを積み立てるという、販売元の大和アセットマネージメントが『ツミレバ』と呼ぶこの投資手法は、一部の投資家の間で話題となりSNSを騒がせることもしばしばです。
インデックス投資の中でも圧倒的なパフォーマンスを示し、FIREのための強力なツールになり得るポテンシャルを持っていることが明らかになったからです。
米国ではQLD(レバナスと同様にNASDAQ100に2倍のレバレッジをかけたETF)を使ってFIREした若者がわんさかいます。
一方の日本では、レバナスの積み立ては実は『つみたてNISA』では行うことが出来ません。
LINE証券も2022年2月からつみたてNISA口座の開設が可能になりましたが、その口座ではレバナスを購入することは出来ません。
詳しくは以下の記事を参照して頂ければと思いますが、『ツミレバ』を実行するには特定口座を利用することで対応することになります。
つみたてNISAを設計した金融庁のセンスの無さをここで繰り返し説くことはしませんが、先ずは最低限のお金の知識を持って資産形成に臨むことが重要です。
LINE証券で特定口座(簡単に言うと、利益を確定した時に自動的に税金を払ってくれる口座)を作り、積み立てを始めてみましょう。
キャンペーンの利用でお得に投資を始めることが出来ます。
LINE証券とは
LINE証券を使う前に、この証券会社は大丈夫だろうか?と不安に感じた場合には、LINE証券がどんな証券会社なのかを知ってみましょう。
LINE証券はLINE Financial(LINE株式会社傘下)と野村ホールディングスの共同出資で設立され、2019年11月(大和レバナス誕生のおよそ1年後)からサービスを開始したネット証券会社の一つです。
LINE Financialは他にもみずほ銀行と共同出資してLINE BANKを創るなど、メガバンクとの連携も進めています。
LINEアプリだけで投資が出来る手軽さから業界最速で100万口座を突破し、主に30代以下の世代が利用しているようです。
LINE証券の良いところ
良いなと思う特徴を挙げておきます。
手軽に投資出来ること
何と言っても口座開設や取引のために専用のアプリを使わなくても良い手軽さです。
LINEの利用者が極めて多いことは言うまでもありません。
つまり、多くの方が自身のスマホにすでに投資をするためのツールが入っているのです。
先進国の中でも特に投資をしない日本人には、こうしたハードルの低いツールをきっかけにするのも悪くないと思います。
必要なものが揃っていること
- 株式を1株から買えること(通常は単元株数といって100株単位での売買が必要な場合が多い)
- 平日21時まで取引が出来ること(株式市場は通常15時まで)
などの特徴はあるものの、、、特に投資初心者にはこれらのメリットはあまりメリットになりません。
そもそも個別株の売買ではインデックス投資に勝てないことが判明しているからです。
それより重要なことは、レバナスを始めとした『長期積み立てで資産形成可能なインデックス投資信託』をラインナップしていることです。
少額でも良いのでとにかく積立投資を始めること、これこそが今の日本人に急務です。
LINE証券の良くないところ
良くない点も挙げておきます。
ラインナップが少ない
LINE証券は楽天証券やSBI証券に比べて、取り扱いのある投資信託のラインナップが格段に少なくなっています。
2022年2月現在、LINE証券で購入が可能な投資信託はわずか30あまり。
楽天証券やSBI証券が2,500以上を取り揃えているのに対して圧倒的な少なさです。
ただ、考えようによっては初心者が迷う心配が少ないことにも繋がります。
NASDAQ100に連動する投資信託を排除した『つみたてNISA』や『2024年からの新NISA』のラインナップよりもよほど良いのではないでしょうか。
米国株/米国ETFが買えない
LINE証券では東証に上場している株式/ETFは購入可能ですが、残念ながら米国市場の株式やETFを購入することが出来ません(2022年2月現在)。
当サイトでも紹介しているSOXLやSPXLといった人気のレバレッジETFを使いたいのであれば、楽天証券やSBI証券にしておく方が良いでしょう。
ただ、LINE証券はフルラインナップを目指しているようですので、近い将来これらの米国株・米国ETFの取り扱いも始まるかもしれません。
そもそもLINE証券だけで投資をする必要はありませんから、ある程度投資に慣れてきたら他の証券口座を利用することでも良いと思います。
投資信託とETFの違いが良く分からない、と言うレベルの読者も少なくないでしょう。
ゆっくりで良いので、投資を始めてから学んでいって下さい。
LINE証券を利用することがオススメな人
こんな方々にはLINE証券をオススメできます。
- 投資は怖いと感じている人
- 証券会社は敷居が高いと感じている人
- 新たなアプリの導入は面倒だと思う人
もちろん楽天証券を使っている人はそれで良いと思いますが、そもそも投資の経験がゼロで、口座の開設も面倒な上に難しそうという心理的ハードルがある場合にはぜひLINE証券を使ってみて下さい。
投資をしないと将来ひどい目に遭う国:日本
- 給料は上がらず
- 年金や退職金は減り
- 輸入品を中心に物価は上がり
- 働いたら負け
などと言われる体たらくです。
老後2,000万円問題というワードが一人歩きし、なんとなく2,000万円貯めないとヤバい、でもそれはまだまだ先の話、などと思っている人が多いのではないでしょうか。
由々しき事態です。
実に憂うべき状況です。
出来ることは多々ありますが、投資はその解決策の筆頭です。
時間をかけて資産を築く『投資』であれば、短期売買を繰り返す『投機』と違って着実に資産を成長させることが出来るでしょう。
なかなかその必要性に気付けないのも無理はありませんが、2022年度からは高校教育でも投資の授業が始まるように、ある程度の意識改革が必要です。
深刻に考えすぎるのも良くありませんが、正しい知識を身につけて、投資に慣れることから始めるにはLINE証券は便利なツールになると思います。
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