2026年10月11日更新：制度・商品条件を公式資料で見直しました。図表の基準日と計算条件は、それぞれの箇所に記載しています。
インド経済への期待と、インド株のレバレッジETFを長期保有した結果は別です。INDLは、インドの株価指数の「1日」の騰落率へ2倍の投資成果を目指す商品です。経済の成長率の2倍や、長期株価の2倍を受け取る商品ではありません。
現在の目標と対象指数
Direxionの公式案内では、INDL（Daily MSCI India Bull 2X ETF）はMSCI India Indexの日次リターンの200％を、費用控除前の目標とします。MSCI Indiaはインド株式市場の大型・中型株を対象とする指数です。インドの全企業やGDPそのものへ投資するわけではありません。
目標倍率と指数は現行の商品情報で確認します。設定以来の成績を比較するときも、運用条件に変更があったか、日次の複利、費用を考慮する必要があります。
人口・経済成長だけで選ばない
経済が成長しても、株価にはすでに期待が織り込まれている場合があります。為替、企業利益、株価評価、政策や資本規制、流動性も結果へ影響します。インドが成長するならINDLも長期に必ず増える、という結論にはなりません。
日次倍率の商品では、横ばいや上下の往復でも複利による影響が出ます。上昇が続く局面では長期の結果が倍率を上回ることもありますが、常に減価する、常に有利というどちらの保証にもなりません。
費用と、過去の成績の読み方
2026年10月11日に確認した公式ページの経費率は、総・純とも年1.23％です。投資先ファンドの費用などを除く別の表示と混同しません。スワップの調達費用など、経費率の表示ですべてを把握できるとは限らない点も目論見書で確認します。
旧版の2022年頃までの比較から「今後も回復しない」「インド株には意味がない」とは結論付けません。最新の成績を調べる際は期間、通貨、分配金再投資、基準価額と市場価格をそろえます。円の手取りは為替と税でも変わります。
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参照資料・確認日
制度・商品情報は2026年10月11日に確認しました。目論見書の使用開始日と、図表の計算条件は各箇所に記載しています。
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